業績リスト
Academic Achievements
法政大学経営学部 名誉教授 林 直嗣
Naotsugu Hayashi
Professor Emeritus of the Faculty of Business Administration
Hosei University
2023年7月現在
著書・共著書 Books & Co-authored Books 1987年4月『売上税と美容業界』（林直嗣著）全日本美容業振興協議会 1987年4月『FORTRAN77入門』（鈴木三枝子・室井勝子編、林直嗣分担執筆）練習問題、 法政大学経営学部 1987年9月『政府の経済学』（加藤寛・黒川和美編）22章「金融の自由化と 国際化」有斐閣、pp.321-334 1988年3月『金融のグローバリゼーションⅡ』（つる見誠良・林直嗣共編著） 8章「金融自由化・国際化に伴う政策効果波及経路の変化」 法政大学出版局、pp.249-279 1989年3月『経済のマネージァビリティ』（川上忠雄・杉浦克己編）5章 「新自由主義の金融・財政政策理論」法政大学出版局、pp.180-239 1990年3月『日本的経営の光と影』（法政大学経営学部編）10章「金融革新下 の銀行経営」法政大学経営学部、pp.317-353 1991年8月『日本の金融システムと金融市場』（田村茂編）3章「第2次大戦後 における金融システムの変遷」有斐閣、pp.49-90 1992年5月『ミクロ経済学入門』（林直嗣著）世界書院 1993年3月『日本経済分析のフロンティア』（浜田文雅編）9章「利子率と流動 性効果・所得効果・フィッシャー効果・実物的効果」有斐閣、 pp.179-206 1993年3月『現代国際金融の構図』（平田喜彦編）9章「為替レートの理論と 実証」法政大学出版局、pp.309-338 1993年4月『テキストブック現代経済政策』（黒川和美・大岩雄次郎・関谷登 編）10章「金融政策」有斐閣、pp.252-264 1993年5月『現代世界の金融政策』（西村閑也・林直嗣編）3章「日本：金融 自由化・国際化の下での舵取り」日本経済評論社、pp.73-108 1994年1月『カナダの金融政策と金融制度改革』（林直嗣著）近代文藝社、 カナダ首相出版賞受賞 1994年4月『問題演習 ミクロ経済学』（林直嗣著） 1994年5月『経営学』（一寸木俊昭編）7章「金融革命下の銀行経営」 ミネルヴァ書房、pp.167-196 1995年4月『Quick Basic入門』（林直嗣・室井勝子・鈴木三枝子共著） サイエンス社 1997年11月『現代金融入門』（岸真清・林直嗣共著）八千代出版、pp.85-164 1998年6月『グローバル・ファイナンス』（林直嗣・洞口治夫共編著）１章 「グローバル化と世界経済・金融システム」日本経済評論社、pp.1-32 1999年4月『先進諸国の社会保障３：カナダ』（城戸喜子・塩野谷祐一編） 2章「経済と人口・社会構造」東京大学出版会、pp.25-42 2000年4月『実習 Visual Basic』（林直嗣・室井勝子・鈴木三枝子共著） サイエンス社 2004年4月『実習 Visual Basic. NET』（林直嗣・室井勝子・鈴木三枝子共著） サイエンス社 2005年4月『問題演習 金融論』（林直嗣著） 2006年4月『問題演習 ミクロ経済学 改訂版』（林直嗣著） 2007年4月『問題演習 金融論 改訂版』（林直嗣著） 2007年12月『実習 VisualBasic 2005』（林直嗣・児玉靖司共著）サイエンス社 2009年4月『問題演習 金融論 再訂版』（林直嗣著） 2010年4月『問題演習 ミクロ経済学 再訂版』（林直嗣著） 2013年3月『経済学入門』（林直嗣著）新世社 2014年1月『実習 Visual Basic 最新版』（林直嗣・児玉靖司共著）サイエンス社 2017年7月『スタディガイド マクロ経済学』（林直嗣・福田慎共著） 2021年11月『新型コロナとコロナ不況の克服--危機に打ち勝つ総合政策』（林直嗣著）花伝社 論文 Academic Papers 英語論文 Papers in English 1983年4月 "Asset Substitutability and the Short-Run Role of Fiscal Policy", Hosei Society of Business Administration, Hosei Journal of Business Administration, Vol. 20 No. 1, pp.39-57 1983年10月 "Taxation, Inflation, and Corporate Financial Policy in a Growing Economy", Hosei Society of Business Administration, Hosei Journal of Business Administration, Vol. 20 No. 3, pp.39-57, pp.31-51 1985年4月 "A Causality Test and Monetary Policy : Some Canadian Evidence for 1972-80", Hosei Society of Business Administration, Hosei Journal of Business Administration, Vol. 22 No. 1, pp.41-61 1987年3月 "Long-Run Effectiveness of Keynesian Fiscal Policy", Journal of International Economic Studies, No.2, pp.51-76. 1989年3月 "Changes in the Transmission Mechanism in Japan: Some Evidence by Using Causality Test for 1962-1984", Journal of International Economic Studies, No.3, pp.111-137. 2005年4月 "Structural changes and unit roots in Japan's macroeconomic time series: is real business cycle theory supported?", Japan and the World Economy, Vol.17, Issue 2,pp.239-259, North Holland. 2019年8月 "Preface to the special features on recent monetary policy", International Journal of Economic Policy Studies, Vol. 13, Issue 2, pp.273-274. Springer. 2019年8月 "Unorthodox monetary plocies vs. orthodox monetary theory : comments and views on Jordan", International Journal of Economic Policy Studies, Vol. 13, Issue 2, pp.285-317. Springer. 2021年2月 "BOJ's non-traditional monetary policies and their effects on the Japanese economy : comments and views on Harada", International Journal of Economic Policy Studies, Vol. 15, Issue 1, pp.41-53. Springer. 2021年2月 "Preface to the special features on recent monetary policy 2", International Journal of Economic Policy Studies, Vol. 15, Issue 1, pp.1-3. Springer. 日本語論文 Papers in Japanese 1976年3月「スタグフレーションの動学的一般不均衡分析」慶応義塾大学院、 『三田経済学研究』12･13号 pp.10-30 1977年9月「自然失業率仮説の理論的・実証的検討＝インフレ期待と貨幣 錯覚＝」慶応義塾大学院、『三田経済学研究』16号、pp.1-20 1981年4月「わが国の金融政策における政策目標と運営指標－反応関数の理論 と計測－」法政大学経営学会、『経営志林』18巻1号、pp.53-86 1982年3月「カナダの労働・雇用事情」国際協力事業団、移住研究19巻、 pp.47-58 1983年7月「カナダの漸進主義的マネタリズム－その実験と評価－」法政 大学経営学会、『経営志林』20巻2号、pp.51-73 1987年8月「時系列解析における因果検定」法政大学、『計算センター研究 報告』1号、pp.87-93 1988年4月「カナダの貨幣需要＝理論と計測＝」法政大学経営学会、『経営 志林』25巻1号、pp.43-58 1989年3月「貨幣供給とベース・アプローチ＝カナダにおける実証＝」法政大学 経営学会、『経営志林』25巻4号、pp.49-60 1989年4月「展望：日本の貨幣需要関数」法政大学経営学会、『経営志林』 26巻1号、pp.125-139 1991年1月「日本の貨幣需要－理論と計測－」法政大学経営学会、『経営 志林』27巻4号、pp.41-58 1991年7月「貨幣需要関数の安定性」法政大学経営学会、『経営志林』28巻 2号、pp.37-59 1991年10月「カナダの金融制度改革（上）」法政大学経営学会、『経営志林』 28巻3号、pp.45-57 1992年1月「カナダの金融制度改革（下）」法政大学経営学会、『経営志林』 28巻4号、pp.127-138 1992年7月「利子率の決定と金融政策（上）」法政大学経営学会、『経営 志林』29巻2号、pp.151-167 1992年10月「利子率の決定と金融政策（下）」法政大学経営学会、『経営 志林』29巻3号、pp.87-98 1993年7月「為替レートの決定と為替政策（上）」法政大学経営学会、『経営 志林』30巻2号、pp.73-85 1993年10月「為替レートの決定と為替政策（下）」法政大学経営学会、『経営 志林』30巻3号、pp.81-96 1994年4月「金融政策の政策目標と運営目標」慶應大学商学会、『三田商学 研究』37巻1号、pp.87-108 1995年3月「マルチメディア・ネットワーク時代の情報処理教育」産業情報 センター、『ΓΝΩΣΙΣ（グノーシス）』4号、pp.37-46 1996年1月「財政政策のマクロ一般均衡分析」法政大学経営学会、『経営 志林』32巻4号、pp.111-124 2000年4月「単位根検定と構造変化＝マクロ経済時系列の検証」法政大学 経営学会、『経営志林』37巻1号、pp.23-39 2000年10月「金融時系列の構造変化と単位根検定」法政大学経営学会、 『経営志林』37巻3号、pp.13-32 2001年6月「金融時系列の構造変化とADF検定、PP検定、KPSS検定」 金融構造研究会、『金融構造研究』23号、pp.7-16 2001年8月「電子メール等残存ファイルの法的性格とネットワーク管理者 の責任」法政大学総合情報センター、『研究年報』2000年度号、 pp.3-13 2009年4月「私学法改正と大学の経営・ガバナンス（上）」法政大学経営学会、 『経営志林』46巻1号、pp.1-11 2009年7月「私学法改正と大学の経営・ガバナンス（下）」法政大学経営学会、 『経営志林』46巻2号、pp.1-10 2011年4月「扶養控除廃止による子ども手当と高校無償化の経済効果： あるべき少子化対策・子育て政策（上）」法政大学経営学会、 『経営志林』第48巻第1号、pp.1-16 2011年7月「扶養控除廃止による子ども手当と高校無償化の経済効果： あるべき少子化対策・子育て政策（下）」法政大学経営学会、 『経営志林』第48巻第2号、pp.1-18 2013年10月「金融政策の運営目標と政策ルール：日銀反応関数の理論と実証（上）」 法政大学経営学会、『経営志林』第50巻第3号、pp.1-14． 2014年1月「金融政策の運営目標と政策ルール：日銀反応関数の理論と実証（下）」 法政大学経営学会、『経営志林』第50巻第4号、pp.21-36． 2014年7月「学校法人会計基準と大学の健全経営＝企業会計及び国立大学 法人会計との比較分析＝（上）」 法政大学経営学会、『経営志林』第51巻第2号、pp.1-16． 2014年10月「学校法人会計基準と大学の健全経営＝企業会計及び国立大学 法人会計との比較分析＝（下）」 法政大学経営学会、『経営志林』第51巻第3号、pp.1-15． 2015年1月「年金資産運用の原理と最適基本ポートフォリオ ＝固定運用か「適合型」運用か＝ （上）」 法政大学経営学会、『経営志林』第51巻第4号、pp.21-36． 2015年4月 「年金資産運用の原理と最適基本ポートフォリオ ＝固定運用か「適合型」運用か＝（中）」 法政大学経営学会『経営志林』 第52巻第1号、pp.15-4. 2015年7月 「年金資産運用の原理と最適基本ポートフォリオ ＝固定運用か「適合型」運用か＝（下）」 法政大学経営学会『経営志林』 第52巻第2号、pp.27-46. （以上の3論文に登場するX社やZ社などは、実在する予測機関ではなく、仮想の一例として設定してあり、そのデータは全て実在のものではない） 2015年10月「児童手当・子ども手当と高校無償化の経済効果」 季刊『個人金融』 一般財団法人 ゆうちょ財団 第10巻第3号、pp.32-42. 2016年7月 「年金資産運用の原理と最適基本ポートフォリオ ＝固定運用か「適合型」運用か＝（終）」 法政大学経営学会『経営志林』 第53巻第2号、pp.1-22. 2022年4月 「不況回復の短期景気対策と財政均衡化の長期戦略 ：矢野論説の問題提起と論評（上）」 法政大学経営学会『経営志林』 第59巻第1号、pp.83－96. 2022年7月 「不況回復の短期景気対策と財政均衡化の長期戦略 ：矢野論説の問題提起と論評（中）」 法政大学経営学会『経営志林』 第59巻第2号、pp.23－40. 2023年1月 「不況回復の短期景気対策と財政均衡化の長期戦略 ：矢野論説の問題提起と論評（下）」 法政大学経営学会『経営志林』 第59巻第4号、pp.31-51. 2023年4月 「コストプッシュ・インフレや円安による物価高騰・景気後退に対する金融・経済政策（上）」 法政大学経営学会『経営志林』 第60巻第1号、pp.13-37. 2023年7月 「コストプッシュ・インフレや円安による物価高騰・景気後退に対する金融・経済政策（下）」 法政大学経営学会『経営志林』 第60巻第2号、pp.31-65. 論説 Articles 1987年10月「大型間接税と税制改革」法政大学通信教育部、『法政通信』 10月号、pp.4-9 1993年6月「現代金融政策の課題」法政大学通信教育部、『法政通信』6月号、 pp.2-6 1994年5月「平成不況の五大原因と回復の展望」諏訪清陵高校、『清陵 同窓会報』20号、p.21 1998年6月「アジアの通貨危機と日本の対応」日本経済評論社、『評論』 108号、pp.4-7 1999年10月「平成不況の行方」東京多摩ロータリークラブ、『Weekly Report』 Vol.31-13, pp.3-4 2001年4月「ＩＴ時代の情報教育とNet2000」法政大学国庫助成推進委員会、 『会報』第57号、pp.10-18 2001年4月「金融再生に向けて：不良債権処理を強化せよ」政策研究 フォーラム、『改革者』、4月号, pp.50-53 2001年5月「正念場を迎えた不良債権処理」北海道雇用経済研究機構、 『HEERO REPORT』、5月号, pp.1-3 2002年3月「IT革命と金融革新＝エレクトロニック・ファイナンスの行方＝」 法政大学通信教育部、『法政通信』3月号、pp.2-6、 2002年11月「氣賀健三先生の哲学と業績」氣賀健三先生を偲ぶ会 （加藤寛）編、『語り継ごう！氣賀哲学』pp.49-51 2003年1月「竹中流総合デフレ対策で日本経済をデフレから救えるか」 政策研究フォーラム、『改革者』、１月号、pp.28-31 2005年2月「ペイオフ解禁と金融システムの安定化」政策研究フォーラム、 『改革者』、２月号、pp.38-41 2006年8月「金融システムは安定化し、ゼロ金利は解除へ」政策研究 フォーラム、『改革者』、８月号、pp.52-55 2006年8月「改正私学法と大学の経営・ガバナンス」 『ガバナンス問題通信』、第15号 研究ノート Research Notes 1979年10月「短期ケインズ体系における財政・金融政策の効果」法政大学 経営学会、『経営志林』16巻3号、pp.67-83 1980年4月「ケインズ的財政政策の長期的有効性」法政大学経営学会、『経営 志林』17巻1号、pp.51-72 1980年6月「クラウディング・アウト論争」日本経済評論社、『評論』39号、 pp.20-24 1984年2月「カナダの漸進主義的マネタリズムとその教訓」金融ジャーナル社、 『金融ジャーナル』2月号、pp.103-108 1985年2月「貨幣需給研究の必要性」慶応義塾、『三田評論』2月号、p.26 1998年4月「現代カナダ経済の構造的特徴と新動向（上）」法政大学経営学会、 『経営志林』35巻1号、pp.61-68 1998年7月「現代カナダ経済の構造的特徴と新動向（下）」法政大学経営学会、 『経営志林』35巻2号、pp.73-81 2001年1月「IT革命とそれを担う情報技術革新（上）」法政大学経営学会、 『経営志林』37巻4号、pp.151-158 2001年4月「IT革命とそれを担う情報技術革新（下）」法政大学経営学会、 『経営志林』38巻1号、pp.57-70 2003年1月「総合デフレ対策と金融再生プログラムの効果と評価（上） ＝不良債権処理と産業再生の行方＝」法政大学経営学会、 『経営志林』39巻4号、pp.185-193 2003年6月「総合デフレ対策と金融再生プログラムの効果と評価（中） ＝不良債権処理と産業再生の行方＝」法政大学経営学会、 『経営志林』40巻1号、pp.145-154 2003年7月「総合デフレ対策と金融再生プログラムの効果と評価（下） ＝不良債権処理と産業再生の行方＝」法政大学経営学会、 『経営志林』40巻2号、pp.105-116 2008年7月「ハイエク景気循環論と新自由主義的経済学の潮流」 法政大学経営学会、『経営志林』45巻2号、pp.93-101 2010年4月「大学教育のガバナンスと成績評価基準（上） ＝質保証とGPA制度＝」 法政大学経営学会、『経営志林』47巻1号、pp.85-93 2010年7月「大学教育のガバナンスと成績評価基準（中） ＝質保証とGPA制度＝」 法政大学経営学会、『経営志林』47巻2号、pp.39-47 2010年10月「大学教育のガバナンスと成績評価基準（下） ＝質保証とGPA制度＝」 法政大学経営学会、『経営志林』47巻3号、pp.57-72 学会・シンポジウム報告 Reports at Academic Associations and Symposiums 1983年5月「カナダにおけるマネタリズムの実験と評価」金融学会春季大会、 『金融学会報告』58号、pp.71-77 1984年9月『日本的経営の光と影』「金融革新下の銀行経営」（法政大学第９回 国際シンポジウム）法政大学経営学部 1986年5月「因果検定と金融政策」金融学会春季大会、『金融学会報告』64号、 pp.25-36 1988年5月「貨幣需要関数の理論と計測＝カナダにおける実証＝」金融学会 春季大会、『金融学会報告』68号、pp.63-71 1989年10月”Money Demand Functions in Japan”（日中統計学会第３回 シンポジウム）The Third Japan-China Simposium on Statistics、pp.278-282 1991年5月「日本における貨幣需要関数の安定性」金融学会春季大会、 『金融経済研究』3号、pp.78-79 1992年1月『金融システムの国際比較』「カナダの金融システムとその改革」 （91年9月慶應大学経済学会シンポジウム）慶應大学経済学会、 『三田学会雑誌』84巻4号、pp.116-137 1992年11月『現代世界の金融政策』「日本の金融政策」（第９回法政大学 大内記念公開講座）法政大学経営学部 1994年11月『情報化の最前線』「大学における情報教育」（多摩大学・ 法政大学合同シンポジウム）多摩大学・法政大学 1997年12月『大競争時代のグローバル・ビジネスと金融市場』 「概要説明ほか」、法政大学経営学部 2001年5月「マクロ経済時系列の構造変化と単位根検定」日本経済学会 春季大会、於広島修道大学 2001年5月「金融時系列の構造変化と単位根検定」日本金融学会春季大会、 於慶應義塾大学 2002年8月「ビデオ・オン・デマンドによる経済学の教室外授業」『教育の 情報化推進のための理事長・学長等会議討議資料』pp.11-14、 私立大学情報教育協会、於慶應義塾大学 2002年11月「ビデオ・オン・デマンドによる経済学のe-Learning」『第６回 事務部門管理者会議討議資料』pp.39-42、 私立大学情報教育協会、於私学会館 2003年11月 Comments on Nowman and Saltoglu:"Forecasting Japanese Interest Rates: An Econometric Analysis", The 2nd International Conference of the Japan Economic Policy Association, at the University of Nagoya 2004年11月 Comments on Thorbeck:"Monetary Policy and Asset Price Bubbles", The 3rd International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Meiji University 2005年12月 Comments on Prabhath Jayasinghe & Gamini Premaratne: " Impact of Asymmetries on Exchange Rate Exposure ", The 4th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at the University of Kobe 2008年12月 Comments on Nakahira: " A Structural VAR Analysis of Monetary Policy Shocks in Japan ", The 7th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Doushisha University 2009年11月 Comments on Pivac, Aljinovic and Sego: " Developed Stock Markets in Global Recession Environment", The 8th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Center for National University Finance and Management 2010年5月 前田・石島論文へのコメント「不動産価格評価の枠組みと政策的含意」 日本経済政策学会第67回全国大会春季大会、於京都産業大学 2010年11月 Comments on Poon: "Testing Transmission Mechanisms on Economic Growth in Malaysia", The 9th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Waseda University 2013年9月「未知の時代を切り拓く人材育成を考える」井端正臣・林直嗣、 教育改革ICT戦略大会、私学会館 2013年10月 Comments on McCallum: "Choice of Monetary Policy Rules for Japan: Analytical Issues Concerning Japanese Monetary Policy, 1995-2013" The Conference of the Japan Public Choice Society, at Aoyama Gakuin University 2013年10月 Comments on McCallum: "Economic Depression and Inflation Targeting Policy" The 12th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Sapporo University 2017年5月 衣川論文へのコメント「日銀の物価上昇目標とマイナス金利政策の検証」 日本経済政策学会第74回全国大会春季大会、於亜細亜大学 2018年10月 Comments on Jordan: "Economic and Monetary Policies in an Increasingly Globalized Economy," HOSEI-NOMURA JOINT LECTURE, 60th Anniversary of Faculty of Business Administration, at Hosei University 2018年10月 Comments on Jordan: "Issues and Challenges of Monetary and Fiscal Policies Caused by Quantity Easing by Central Banks," The 17th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Keio University 2019年11月 Comments on Harada: "Non-Traditional Monetary Policies and their Effects on the Economy", The 18th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Chuo University 2020年11月 Comments on Cohen: "Preliminary Draft, Work in Progress Stimulate Investment or Create Asset Bubbles: An Analysis of Bank of Japan's Corporate ETFs Purchases" The 19th International Conference of the Japan Economic Policy Association, at Hirishima University, Online. 翻訳 Translations 1978年10月"Another View of Cost-Push and Demand-Pull Inflation", by Fritz Machlup, The Review of Economics and Statistics, May 1960. 『インフレーション論』（田中宏編訳）8章「コスト・プッシュ・ インフレとデマンド・プル・インフレについて」学文社、pp.150-183 1984年6月 TYRANNY OF THE STATUS QUO, by Milton & Rose Friedman, Harcourt Brace Jovanovich Inc., New York 『奇跡の選択』（加藤寛監訳、林直嗣・大岩雄次郎共訳）三笠書房 1987年12月 "KEYNESIAN FOLLIES", by James M.Buchanan 「ケインジアンの愚見」勁草書房、『公共選択の研究』10号、pp.5-13 1989年12月 PROFIT,INTEREST,AND INVESTMENT by F.von Hayek, 『利潤、利子および投資』ハイエク全集第２巻、（加藤寛・林直嗣・ 細野助博共訳）春秋社 2008年7月 同新版 書評 Book Reviews 1990年3月『現代マネタリズムの二つの潮流』（金子邦彦著、東洋経済新報社） 明治大学社会科学研究所紀要第28巻2号、pp.345-349 報告書 Reports 1985年3月『昭和59年度水源地域情報整備調査』（ダム建設の経済的影響の 計量分析）建設省河川局 2001年11月「ビデオ・オン・デマンド方式によるミクロ経済学Web授業」 『授業改善のためのＩＴの活用』第2章、pp.81-84、 私立大学情報教育協会 2012年12月「ICTを活用した授業改善モデルの考察、経済学分野」 『未知の時代を切り拓く教育とICT活用』第2章、pp.82-90、 私立大学情報教育協会 |
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